義務教育・初等教育・中等教育

1990年（平成2年）時点の識字率は、99.8%（男99.9%、女99.7%）。日本国籍を有する6歳から15歳までの9年間（学齢）を対象とする義務教育が実施される。一般には、小学校6年間、中学校3年間。特別支援学校については、小学部6年間、中学部3年間。中等教育学校については、前期課程3年間。なお、中学校を卒業した内の約96%が高等学校に進学する。

テクノロジー研究開発・応用科学

日本の宇宙開発（JAXA・きぼう）

世界的にも多くの分野で高水準のテクノロジーを有する。国際特許の出願数は、アメリカ合衆国に次ぐ世界第2位、特許収入もアメリカに次ぐ世界第2位の黒字国である。

環境・エネルギーに関連する技術

世界的にも高水準の技術を有する。日本における普及率で言えば低いが、ディーゼルエンジンの特許の出願数は、世界第1位である。バイオ燃料や太陽光発電など新エネルギーの研究も盛んだが、普及面で言えば諸外国に立ち遅れている。

情報技術

MPU（CPU）設計やソフトウェアに関してアメリカに劣るものの高水準の技術を有する。一方、ハードディスクドライブ（HDD）、フラッシュメモリや液晶ディスプレイの生産では、韓国や台湾に押されているが、光ファイバーや結晶引上技術など素材に関する研究に厚みがあり、その基礎技術は、依然として優位である。

原材料・ナノテクノロジー

世界的にも高水準の技術を有している。特に複合材料を得意とし、自動車産業・造船・防衛産業などを支える。

先端計測技術

磁力や近接場マイクロ波、中性子の利用技術、複合計測技術などは、高い水準にあるが、イオンやレーザー利用技術などは、低水準である。

ライフサイエンス（生命科学）

アメリカ、そしてヨーロッパ全体に次ぐ3番手の位置にある。幹細胞に関連する技術についても人工多能性幹細胞（iPS細胞）の技術で世界を先行するが、幹細胞に関連する技術の全体で言えば、特許の出願数の半分以上がアメリカで、以下、EU、日本と続く。

宇宙開発

人工衛星を打ち上げた個数の累計は、旧・ソビエト連邦、アメリカに次ぎ、世界第3位である。