ユーラシア...

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ユーラシア

南アジア各国とも友好関係を保っている。しかし、被爆国であるため、核実験を行ったインドやパキスタンと距離を置いていた時期もある。が、近年、以下のように両国との関係が強化されたことから、2006年（平成18年）に外務省アジア大洋州局に南部アジア部を新設した。

中央アジア諸国は、かつてシルクロード経由で日本へも文化的な影響を及ぼしていたが、現在の人的な関係は、乏しい。また、経済基盤の貧弱な国が多く、更に海に面していないために輸送コストなども掛かるなどの理由から、一部の希少な地下資源を除き、貿易などの経済的な関係も他地域と比べて活発と言えない状況にある。ただ、この地域に栄えた古代王朝や仏教遺跡の研究などの学術関係での交流は、活発である。

西アジアは、主要な原油供給元であり、経済的に密接な関係を保っている。が、文化的交流は、比較的乏しい。但し、宗教的な対立要因が無いため、住民の対日感情は、比較的良好とされる。

第二次世界大戦以降、西ヨーロッパを中心とする北大西洋条約機構諸国と間接的な同盟関係にあった。また、皇室は、イギリスやオランダ、スウェーデン、ベルギーなどのヨーロッパ各国の王室と深い友好関係を築いている。一方、特にオランダなどには、第二次大戦で交戦したことによる悪感情が一部に残っているとも言われる。

インド : 近年の著しい経済発展や、情報技術での実績が注目されている。また、G4として共に行動するなど、或いは、対中国の立場からも、関係強化を目指している。更に、2008年（平成20年）10月には、両国首脳が日印安全保障協力共同宣言（日本国とインドとの間の安全保障協力に関する共同宣言）に署名し、日本にとって、アメリカ、オーストラリアに次いで、安全保障分野で正式な協力関係を結んだ3番目の国となった。

パキスタン : 1998年（平成10年）の地下核実験から2005年（平成17年）4月まで援助を停止していた。しかし、自衛隊イラク派遣などで、安全保障の観点から中東への影響力が強いパキスタンの協力が必要と感じた日本政府は、当時の小泉純一郎首相が訪問したのを機に有償資金援助を再開した。

バングラデシュ : 世界最貧国の一つとも言われ、日本は、経済、保健、自然災害対策など多くの面で援助を行っている。

アフガニスタン : 日本は、バーミヤン渓谷の文化的景観と古代遺跡群の修復などに多額の援助を行っている。アメリカ合衆国が行った武力攻撃を支持したが、部隊の派遣は、自衛隊インド洋派遣に留めている。

イラク : イラク戦争の後、自衛隊イラク派遣を行った。

イスラエル : これまでのところ、経済・文化ともに交流が薄い。また、日本は、中東和平やパレスチナ問題に関して中立の立場であり、政府高官が訪問する際には、イスラエル・パレスチナ自治政府の双方と会談が設定される等、バランスが図られている。

ドイツ : 第一次世界大戦で敵対、第二次世界大戦で共に枢軸国として日独伊三国軍事同盟。戦後も、共に焼け野原から奇跡の復興を果たした経済大国であり、重要なパートナーとしてイギリスやフランスを凌ぐヨーロッパ最大の貿易相手国である。更に、政治の面でも共に常任理事国を目指すG4のパートナーとして行動する。

中央・南アメリカ

中央アメリカ（中米）諸国とは、人的・文化的な交流に乏しいものの、経済的な関係を中心に平穏な関係を保つ。また、キューバなどの社会主義国とも経済・文化の両面で友好的な関係が築かれ、ペルー日本大使公邸占拠事件でも日本の要請を受けたキューバがゲリラの亡命受け入れを受諾するなど協力した。

南アメリカ（南米）は、地理的に地球の真裏に位置するが、下記のように19世紀の後半からペルーやアルゼンチンと深い友好関係を有する。また、かつて日本からの移民を大量に受け入れた経緯もある。貿易関係では、チリとの関係が特に大きく、戦前からの友好関係が続くアルゼンチンやパラグアイといった親日的な国も多い。

メキシコ : 中米諸国の中で最も関係が深い。明治の開国以降に結ばれた日墨修好通商条約は、それまで列強各国の不平等条約に苦しめられてきた日本にとって、初めての平等条約である。その関係で、数ある諸外国の大使館の中でも国政の中枢地区ともいえる永田町に在るのは、メキシコ大使館のみである。多数の日本企業が進出するなど経済的な関係も深い。

ペルー : 1872年（明治5年）にマリア・ルス号事件をキッカケに修交が始まった。多くの移民が渡り、ラテンアメリカで二番目に日系人口が多く、1990年代に日系人であるアルベルト・フジモリ（スペイン語で「フヒモリ」）が大統領に就任して急速に関係が緊密化したが、失脚の後、日本に亡命した。

アルゼンチン : 1898年（明治31年）、ロシアとの戦争に備えて軍艦リバダビア、モレノをそれぞれ春日、日進として購入し、それらが日露戦争で活躍したことなどから本格的な関係が始まった。また、マルビーナス戦争（フォークランド紛争）の最中、アメリカやイギリスなどからの再三の要請にもかかわらず、アルゼンチンへの禁輸措置を行わないなどの日本の独自外交は、アルゼンチンの知日家から高く評価される。

ブラジル : 約180万人という海外で最大規模の日系人社会が築かれていることもあり、政治・経済のみならず、文化的な面からも非常に深い関係を保つ。特に、Jリーグが始まって以降、ブラジル人選手が最多数の外国人選手であり続けている。また、G4として共に常任理事国を目指していることもあり、国際政治上で連携することも多い。

アフリカ

アフリカ諸国は、地理的には南米ほど遠くないが、歴史的に殆ど関わりが無かった。そのこともあり現在も人的な交流などが多くなく、観光地としてもエジプトなどの一部を除いて大きな人気がある訳でもない。主に地下資源の輸入と工業製品の輸出という貿易のみの関係に終始していた。

1993年（平成5年）から、ODAなどの経済支援を含む経済的・人的な交流を深める目的で、日本、国際連合、アフリカのためのグローバル連合、世界銀行が共催し、アフリカ開発会議（TICAD：Tokyo International Conference on African Development）を開始した。

近年、アフリカ諸国に大使館を増やすなど関係強化に乗り出している。その背景として、中国がアフリカ諸国との関係強化を行っている情況がある。これは、資源確保や国連での票固めなどが目的であると指摘され、現地に在住の華僑などを活用して攻勢を進めている。

サッカーなどスポーツの分野においては、アフリカ諸国を日本に招いた試合が行われており、良好な関係を築いている。

南アフリカ共和国 : アパルトヘイトで世界から孤立していた時代にも、多くの日本企業が進出して比較的密接な関係を築いていた。

渡航する日本人

安全

近年、海外への渡航の増加に伴い、犯罪に巻き込まれるケースも増えている。特にアメリカ同時多発テロ事件以降、爆破や拉致・監禁事件なども多発し、有名な例としては、イラク日本人人質事件、アフガニスタン日本人拉致事件、更に武装勢力に殺害される事件も2005年（平成17年）に起きた。また、2002年（平成14年）にニューカレドニアのリゾート地で現地の風習・文化をよく知らずに聖地とされる場所に無断で侵入したために地元民に殺害される事件も発生した。

世界的に最も良い方である日本の治安、例えば殺人の発生率が低い順に第3位（2000年〔平成12年〕）であることなど、日本人が日本での治安の感覚と同じように海外で行動すると、その感覚の大きな隔たりから犯罪に巻き込まれることがある。

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